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女性アナSEX写真を掲載し課金まで促して、リベンジポルノの窓口となっているフライデーの大義は?

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リベンジポルノの窓口となっている週刊誌

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女性アナのリベンジポルノを掲載し課金まで促す週刊誌の異常な「人権感覚」(リンク

 まずは、今回の報道がリベンジポルノであると指摘した、代表的な意見を参照してみよう。
 JX通信社代表取締役の米重克洋氏は、報道について「刑事罰の対象である『リベンジポルノ』に該当する可能性が極めて高い」と強く批判。「著名人を対象としたリベンジポルノは週刊誌に持ち込めばその目的を達せられるという悪しき事例」になる、と、当該ニュースのみならず、今後の報道の行く末も憂慮している。

 要約すると、現在の写真週刊誌は、リベンジポルノを企む人間にとって都合のいい「窓口」になってしまっているのでは? と懸念しているわけだ。女性の性行為写真を、ちょっと調べれば個人が特定できる形で不特定多数に公開し、社会的ダメージを与えかねない「雑誌掲載」は、確かにリベンジポルノの意図や目的と重なる点が多い。氏の文章には「結論ありき」の姿勢も見え隠れするが、ある程度の説得力はあるだろう。
 
 米重氏は『フライデー編集部』のみならず、写真を転載した掲示板やまとめサイトにも、同様の危険性があると糾弾。「雑誌の回収などの措置をとって被害の拡大を防ぐべき」と、対策を呼びかけている。
 また、同氏は自身のツイッターで、「アナウンサーだから仕方ない」「有名税」といった『フライデー』編集部に寛容なネットユーザーの意見を「ハッキリ言って論外」と厳しく批判。「そもそも犯罪だし」と、これがマスメディアの姿勢の問題である以前に、刑事事件であると述べている。